有識者会議?日本が英語力でアジアトップクラスを目指す?

英語教育の在り方に関する有識者会議というものが文科省にある模様です。

言うは簡単ということでとりあえず指針を報告したことがニュースになっています。

英語教育の在り方を検討してきた文部科学省の有識者会議は、小学校5、6年生で英語を正式な教科にし、高校では「時事問題について英語で議論できるようにする」など、学習指導要領に具体的な目標を盛り込むべきだとする提言をまとめました。

 

26日まとまった提言では、アジアの中でトップクラスの英語力を目指すべきだとして、東京でオリンピック・パラリンピックが開かれる2020年に向けて、英語教育を改革していくとしています。小学校5、6年生で英語を正式な教科にし、簡単な会話に加えて現在、中学校で行っているアルファベットの読み書きも前倒しで学ぶほか、小中高校のそれぞれの段階でどの程度の英語力を身につけるのか具体的な目標を学習指導要領に盛り込むべきだとしています。その目標として、小学校で「自分の家族や1日の生活について英語で質問し、答えられるようにする」、中学校で「短い新聞記事やニュースを見て概要を英語で伝えられる」、高校では「時事問題について英語で議論したり発表したりできる」といった例を示しています。また、大学入試では「聞く・話す・読む・書く」の4つの力をはかる外部試験の活用を促すため、関係者で協議会を設置して指針作りを進めるよう提言しています。
文部科学省はこの提言を基に、今後、中央教育審議会で授業の詳しい内容などを検討していく方針です。

上記には載っていませんが4部門の英語力を鍛えるためTOEICを活用するなんてのもでているようです。

実際こういった指針において「英検」と「TOIEC」の激しい採用バトルがある模様ですが、今まで学生といえば英検だったものが「TOEIC」に取られていく気配もあります。

大学入試などでもTOEICなどを活用することが多くなってくるかも知れません。

英語力をアジアでトップクラスを目指すというのはいいのですが、現状を見るとアジア30カ国・地域中27位(2010年)です。具体的にどうやってここから改善するのかは後で色々出てきそうですが、この状況にしてしまったのはもともとの教育方針なので、文科省に期待しても仕方ないかもしれませんね。

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個人的にはオンライン英会話スクールを利用したことがある人は分かるかもしれませんが、フィリピンから学ぶことがいっぱいあると思います。

ただ頭の堅い人は、発展途上国から学ぼうなんて姿勢は多分ないでしょうね。

本来、教育として学ぶのではなく自然と使っていくほうが身につきます。日本ではまだそういった体制ではないでしょう。そうなっていけば日本の英語学習産業も衰退しますし、試験なんてどうでもいいレベルになるはずです。

きっとそこまでの本腰は入れないでしょうから、私達は最終的には自然に英語を活用することを始めればいいと思います。やり直し英語では基礎英語のスピードアップのために「語彙力増強」「文法の総ざらい」などが最初は必要ですが、そのあとは「多読」「英会話スクールなどで自然なコミュニケーションの継続」「海外に出て利用」「仕事上での利用」といった実践的な手法で英語を継続して利用していきたいですね。

あっ、有識者会議って楽天の三木谷社長なんかが入っているのですね・・・「たかが英語」ですよね!

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てか楽天さんはオンライン英会話スクールのビジネスなんてやらないのかな?楽天がやれば面白いと思うのに・・・

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